検索連動型広告とリスティング広告の違いは?それぞれの仕組みとメリットを解説
2020年7月16日
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更新日:2024年 03月 06日
【監修】株式会社ジオコード Web広告事業 責任者
新井 政樹
インフルエンサーマーケティングとは、SNSの発信で影響力を持つ人物に自社の商品やサービスをPRしてもらう施策です。従来の広告よりも大きな拡散力を期待できるため、販促活動に取り入れる企業が増えています。
インフルエンサーマーケティングツールを導入することで、自社のPRをしやすくなる効果が期待できます。そこで本記事では、ツールの選び方やおすすめのマーケティング会社などを紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
目次
ツールの説明をする前に、まずはインフルエンサーマーケティングの概要を理解しておきましょう。そもそもインフルエンサーとは、情報発信を通じて世間に影響を与える人たちのことです。テレビ番組に出演する芸能人の他、モデルやブロガーなども含まれます。美容・健康などの特定分野に精通する人々の発信は信用を得やすいでしょう。
インフルエンサーマーケティングとは、主にSNSで活躍する人物の影響力を活用して商品やサービスを宣伝する手法です。知名度のあるインフルエンサーに自社の商品・サービスを紹介してもらえば、認知度の向上につながります。
消費者目線での販売促進とインフルエンサーは相性がよく、人々の購買意欲を促進し、売上を伸ばすことが可能です。SNSのフォロワー数にもよりますが、インフルエンサーの発信は広告に等しい効果を発揮します。
なぜインフルエンサーマーケティングに注目が集まっているかというと、SNSで検索して商品を購入する人が増えたからです。生活様式の変化により、対面販売からオンラインでの買い物にシフトする動きが顕著になりました。「口コミを調べてから買いたい」と考える人は多く、SNSはもはや一種の検索ツールとして機能していると言っても過言ではありません。
インフルエンサーは消費者目線での販売促進を得意とする傾向があり、実際に商品を使った感想は参考になります。例えば新発売の化粧品を宣伝したい場合、それを使ってメイクしている様子を動画や画像などで投稿してもらうだけでPRにつながるのです。
現在は以前にも増して消費者目線が重要視されており、ユーザーが商品をどのように使用するかを想定して販売促進の戦略を考える必要があります。
インフルエンサーマーケティングでは、それに特化したツールが欠かせません。以下ではインフルエンサーマーケティングツールについて説明しますので、販売促進の担当者はぜひ参考にしてください。
インフルエンサーといっても美容・コスメ系やスイーツ・グルメ系など、さまざまな人がいます。目的に合う人を見つけるには検索機能を活用するのがおすすめです。運営会社によって機能は異なるため、自社に適したサービスを選んでください。
【インフルエンサーマーケティングツールの機能の一例】
検索ツールの内容は多岐にわたります。ここで示した機能は一例ですので、複数のツールを比較した上で候補を絞り込んでみてください。
インフルエンサーマーケティングの種類と特徴を表にまとめると、以下のとおりです。
キャスティングタイプ | 営業担当者がつき、インフルエンサーを選定する施策の実行を代行してくれる代理店の中間マージンが発生する場合がある |
事務所タイプ | 芸能事務所のインフルエンサー版のようなもの中間マージンが発生しない条件に合致するインフルエンサーが見つからない可能性がある |
マッチングタイプ | 自社でインフルエンサーを探して依頼する費用を安く抑えられる専門知識がないと使いこなすのが難しい |
それぞれにメリット・デメリットが存在するため、予算や案件の内容などを比較して導入を検討してみてください。
インフルエンサーにも種類があり、フォロワー数によって4つに分類されます。施策に適したインフルエンサーを選ぶことがマーケティングを成功に導く秘訣です。うまくいけば自社の認知度向上につながるでしょう。
メガインフルエンサーとは、フォロワーや登録者が100万人を超えるインフルエンサーです。一般人がここまで到達するのは至難の業で、著名人や人気のインスタグラマーなどが該当します。幅広い年代から支持されているのが特徴であり、名前を聞いて誰もが顏を思い浮かべることのできる人たちが多いです。
フォロワーや登録者数が数十万人の場合はミドルインフルエンサーと呼ばれます。テレビや雑誌での露出はなくとも、特定のメディアにおいて強い影響力を発揮できるのが強みです。
例えば美容・健康など、1つの分野に精通している人が多数です。インフルエンサーマーケティングでは、ミドルインフルエンサーが成果を出しやすいとされています。
一般のビジネスパーソンや学生など、より消費者に近いのがマイクロインフルエンサーです。1万~10万人のフォロワーがいる人を指します。
ミドルインフルエンサーよりもさらに専門的なジャンルに特化しており、ユーザーの共感を得やすいです。従ってマーケティングにおける費用対効果を期待できるでしょう。
学生や主婦(主夫)など身近にいる人で、フォロワー数が1,000~1万人の人がライトインフルエンサーです。4つの種類の中でもっとも一般人に近く、消費者の感覚を汲み取りやすいでしょう。
マーケティングでライトインフルエンサーを活用した事例はまだ少ないものの、今後は需要が伸びる可能性があります。
インフルエンサーマーケティングは決して万能な手法ではなく、必ずしも自社が期待する成果を出せるとは限りません。以下では、インフルエンサーマーケティングを実施する際に知っておくべき注意点を解説します。
フォロワーと一括りにしても、その質は千差万別です。インフルエンサーのファンで投稿を熱心にチェックしている人もいれば、とりあえずフォローしているだけの人もいます。
つまりフォロワー数は認知度を計る指標に過ぎません。数字のマジックによってインフルエンサーの力が大きく見えているだけかもしれず、見かけで判断するのは時期尚早です。エンゲージメントを分析しないと実際の影響力を把握するのは不可能です。
「フォロワーが多いほど影響力も大きくなる」と期待しがちですが、数字だけに注目してはいけません。なぜならフォロワー数と拡散力は反比例する傾向にあるからです。
インフルエンサーマーケティングでは、消費者の共感を得られるかが重要なポイントとなります。テレビや雑誌に登場する芸能人に商品をすすめられても、おそらく素直に買う気にならないことがほとんどです。むしろ家族や知人のリアルな口コミを信用する人のほうが多いでしょう。
ステマ(ステルスマーケティング)とは、消費者に宣伝であることを悟られないようにセールスプロモーションすることです。企業から報酬を受け取っているにもかかわらず、インフルエンサーが自発的に商品をPRしているように装う手法と言えば分かりやすいでしょう。
ステマは法律で規制されており、発覚すると行政処分の対象となります。刑事罰ではないとはいえ、企業のイメージが損なわれるのは避けられません。従ってインフルエンサーマーケティングを実施する場合は、ステマではないかと疑われないよう心がけてください。
インフルエンサーマーケティングツールは、使い方次第で優れた効果を発揮します。以下ではツールを活用する5つのメリットについて解説するので、自社のマーケティングに携わっている人は参考にしてください。
企業ごとに販促活動を行う目的は異なります。商品やサービスの認知度を向上させたい、あるいは成約数を増やしたいなど、目指すゴールによってアプローチの仕方を変えることが大切です。
しかし自社で販促条件を満たすインフルエンサーを見つけ出すのは難しく、何を基準にすべきか分からないため時間がかかります。たとえ条件に合う人がいたとしてもオファーを断られる場合もあり、そうなると振り出しに戻ることもあるでしょう。
ツールやプラットフォームを使えば人材を効率よく探せるため、キャスティングにかかる労力を軽減できます。募集要項に求める条件を掲載しておけばインフルエンサーのほうから応募してくれる可能性があり、マッチングする確率も高くなると期待できます。数多の候補者から自社に合う人物を絞るのに苦労している担当者は、ぜひインフルエンサーマーケティングツールの導入を検討してみてください。
広告は不特定多数への宣伝をするのに効果的ですが、消費者からすると「見たくないものを見せられている」感覚があります。
なぜ消費者が押しつけがましい宣伝を嫌がるかというと、メディアとの間に心理的な距離があるからです。しかしインフルエンサーとフォロワーは総じて距離が近く、商品やサービスを紹介しても好意的に受け止められる傾向があります。
度を越した宣伝は逆効果ですが、インフルエンサーの集客力を活用すれば大きな効果を見込めます。ただしフォロワー数が多くなるほど影響力が小さくなるため、ミドルインフルエンサーやマイクロインフルエンサーを活用するのがおすすめです。インフルエンサーの周辺にはコミュニティが形成されており、口コミを通じて自社の広告が可能となります。
インフルエンサーが投稿した内容は自社で確認できるため、エンゲージメントを分析しやすいメリットがあります。目標の数値と実際の効果を比較すれば、施策の改善点を見つけやすいです。今後の販促活動に盛り込むべき事項を洗い出し、新たな方針を定めるのに役立つでしょう。
競合アカウントのフォロワー推移を分析したり、ハッシュタグをトラッキングしたりと、会社ごとに分析可能な要素は異なります。何をどこまで追跡するのかを決めておけば、自社に必要な情報を入手しやすくなります。
しかしマーケティングの効果はすぐに現れるとは限らず、試行錯誤を繰り返さなければなりません。地道にデータを分析して効果測定するしかなく、そのためにツールが必要となります。
インフルエンサーマーケティングで実施される施策は以下の4つです。
これらの施策は複数を組み合わせて同時に展開することもあり、インフルエンサーのスケジュール管理が課題となります。ツールを使えばいつどのような内容の投稿をするのかが一目瞭然となり、インフルエンサーとのやりとりにかかる負担を軽減できるでしょう。
ツールを提供する会社がその他の業務を代行してくれる場合もあります。
【ツールの運営会社が代行する業務の一例】
自社で全ての業務を捌き切れなくても、外部委託すれば負担が軽減されます。担当部署のリソースが不足しているなら検討してみてください。
インフルエンサーは特定の分野での発信を得意としており、同じ事柄に関心があるフォロワーを惹きつける力を持っています。インフルエンサーの投稿に共感する人が多いほど拡散されやすく、幅広い層に商品やサービスを宣伝する効果を見込めます。
投稿が拡散されるとエンゲージメントが伸びるため、潜在顧客の獲得にもつながります。同様の悩みを抱える人たちが投稿に興味を持ち、商品を購入するきっかけとなるでしょう。
SNSでの拡散を狙うには、自社の商品・サービスとインフルエンサーのイメージを合致させなければなりません。例えば20~30代の女性向けのコスメを宣伝する場合、ターゲットの年齢層とマッチする人物をキャスティングする必要があります。ブランドのイメージにそぐわなければ影響力が発揮されないというわけです。
インフルエンサーマーケティングを実施する場合、3つの費用が発生します。
以下では具体的な金額について解説しますので、参考にしてください。
インフルエンサーに支払う報酬は「フォロワー単価」をもとに計算されます。フォロワー単価とは、インフルエンサーごとに設定されるフォロワー1人当たりの価格です。
フォロワー単価が3円、フォロワー数が10万人のインフルエンサーを起用すると仮定した場合、報酬額は30万円となります。この単価は案件や企業によって幅がありますが、相場は2~5円くらいとされているようです。
上記の金額はあくまで目安であり、影響力の大きいインフルエンサーにPRを依頼する場合は相場より高くなると考えられます。YouTubeで活躍している人であれば、動画編集にかかる手間を考慮してフォロワー単価を決めなければなりません。
インフルエンサーマーケティングでは、PRしてほしい商品を提供するのが一般的です。インフルエンサーの実体験に基づく感想を引き出し、消費者目線で口コミを広めてもらう必要があるからです。商品の代金や発送料などは、キャスティングした会社の負担となります。
またインフルエンサーが会社のオフィスやイベント会場に足を運んでPR活動するケースもあるでしょう。その際の交通費や宿泊費なども、もちろん経費として負担する流れとなります。宣伝活動をしてもらう以上は、商品の送料や交通費などを負担するのが基本です。
インフルエンサーを選定するに当たり、マーケティングツールの利用は必須といっても過言ではありません。自社で適切な人材を選ぶのは難しく、人気のあるインフルエンサーの場合は事務所を通さなければ依頼できない可能性があります。
ツールによって使える機能は異なり、価格設定にも幅があります。従って自社に必要な機能を絞り込んで見積もりを依頼するのがおすすめです。
インフルエンサーとのマッチングを目的としている場合は、基本料金に加えて別途費用が発生する可能性があるでしょう。初期費用や月額費用がかからないサービスもありますが、成果報酬の一部を利用手数料として払うケースも見受けられます。
費用を抑えたいなら、インフルエンサーを検索する機能に特化したツールを導入してみてください。人材を選ぶ手間はあるものの、手頃な料金で利用できます。SNSの運用支援まで任せたい場合は、宣伝活動の内容次第で料金が大幅に変わります。
インフルエンサーマーケティングにおいて、どのツールを選ぶかは重要なポイントです。以下では、ツールを選定する際に知っておくと役立つ4つのチェック項目をご紹介しますので、業務に役立ててください。
インフルエンサーマーケティング会社には多数のインフルエンサーが所属しており、その中から希望する条件に合う人材を選ぶ必要があります。自社の商品と相性の良いインフルエンサーをキャスティングすることで、見込み客へのアプローチがしやすくなる効果も期待できます。
インフルエンサーを探す際は、複数の会社に登録して検索するのがおすすめです。一つの会社で候補者が見つかるとは限らないため、選択肢がいくつかあったほうがマッチングの効率は良くなるはずです。検索する範囲を広げ、より良い人材が見つかるようにしましょう。
まずはマーケティング会社の基本的な機能・サービスを把握することが重要です。それを踏まえて特定の課題や用途に特化したサービスを取り入れるか判断してください。
【マーケティングツールの機能の一例】
基本的な機能・サービス | 特定の課題や用途向けのサービス |
・インフルエンサーの検索・インフルエンサーとのマッチング・競合アカウントの分析・投稿の効果測定 | ・インフルエンサーの選定・SNSの運用代行・写真やバナー等の制作 |
「インフルエンサーの選定は自社で行うので、投稿の結果を分析してほしい」といった要望に合う会社を探しましょう。
SNSといっても種類があり、マーケティング会社によって得意なものは異なります。
【SNSの種類】
特に本腰を入れて運用したいSNSはどれかを明確にした上で、それに特化したマーケティングが得意な会社を選ぶと良いでしょう。
インフルエンサーマーケティングの方針が具体的に決まっていない場合は、複数のSNSに強みを持つ会社に依頼することを推奨します。担当者と相談して相性の良いSNSを選び、インフルエンサーをキャスティングするのが確実な方法です。
二次利用とは、インフルエンサーの投稿を自社のサイトや広告などに再度使うことです。
繰り返し投稿することで自社の認知度を高める必要がありますが、その際に肖像権や著作権の侵害などで二次利用の可否が問題になります。
可能な場合は二次利用できる期間や範囲に加え、追加料金の有無などを確認してください。重要なポイントですのでチェックすることを推奨します。
インフルエンサーマーケティングのツールは数多く存在しており、どれを選べば良いのか迷うくらいです。そこで以下ではおすすめのマーケティングツールをご紹介しているので、これから販促に携わる人はご参照ください。
画像引用:Cast Me公式サイト
『Cast Me!』はプラットフォームとコンサルタントを掛け合わせたインフルエンサーマーケティングツールです。豊富なノウハウを持つ専門家がサポートを行い、戦略設計から成果の振り返りまで一貫したサービスを提供してくれます。
過去にPRを手がけた案件の実績を公開しているのが特徴で、インフルエンサーの成果を事前に確認することが可能です。比較的価格が安めに設定されており、コストを抑えつつ販促活動ができます。
登録しているインフルエンサーが6,000名以上いるため、さまざまな分野の販促活動に対応できるのもポイントです。
画像引用:U-KOMI
『U-KOMI』はECショップを運営している会社向けのマーケティングツールです。メール配信のアルゴリズムを活用して口コミを集めることを得意としています。
具体的にはユーザーがメールに直接商品のレビューを投稿できるサービスを提供しており、顧客満足度を高めるのに役立ちます。LINE経由でレビューを依頼できるため、メールアドレスを登録していない人もカバーすることが可能です。
またコンバージョン率の増加を通じて商品のプロモーションができ、2021年2月にはInstagramとの連携機能が追加されました。さらに他社のレビューツールからU-KOMIに乗り換える場合の支援も充実しており、データ移行が簡単にできます。
画像引用:ECキャスティング
『ECキャスティング』はD2C・EC通販に特化しており、3,000人以上のインフルエンサーが在籍しています。芸能人やタレントの他、健康食品や化粧品に詳しい医療関係者のキャスティングにも対応しているのが特徴です。
対応しているSNSは下記のとおりです。
商材によって使用するSNSは異なるため、使い分けられます。公募制と指名制を選択できるので、状況に応じてキャスティング方法を選んでください。
LPやECサイトの素材として投稿内容を二次利用でき自社のPRに役立ちます。
画像引用:SPRAY
マーケティングツールの『SPRAY』は、長い業界歴と豊富な実績を誇るクロスリング社が開発しています。インフルエンサーマーケティングを専門に行う業者だけでなく、自社の販促担当者にも役立つサービスを提供しているのが特徴です。
【スプレイのマーケティングツール】
スプレイエージェンシーではインフルエンサーの選定からマッチングをサポートします。一方のスプレイインサイトは、Instagramのアカウントを管理する際に役立ちます。
さらに「スプレイアド」というサービスを利用すれば広告運用代行も可能です。ユーザー情報を解析してターゲットを絞るのに活用できるでしょう。
画像引用:トリドリマーケティング
販促活動に欠かせない口コミを投稿するのは消費者だけとは限りません。インフルエンサーにPR投稿を依頼する手段も有効です。トリドリマーケティングなら、月額定額制かつ人数制限なしでインフルエンサーを選定できます。
登録しているインフルエンサーの数が圧倒的に多く、2023年6月時点で55,000人を超えました。自社に合う人材を探し出すのは難しいですが、これだけの人数がいればキャスティングしやすいでしょう。
ただしトリドリマーケティングを利用した販促活動をする場合、自社商品をインフルエンサーに使ってもらう必要があります。お菓子や化粧品などは問題ありませんが、商品の性質上個別に送付できないものはPRしにくいでしょう。
画像引用:#GROVE
『#GROVE』は動画を扱うプラットフォームに強みを持つマーケティング会社です。インフルエンサーのキャスティングはもちろん、SNSのコンサルティングや運用代行も実施しています。
社内でクリエイティブの制作を担っており、映像制作を依頼することも可能です。これまで企画・立案・撮影の工程をアウトソーシングしていた場合、一括して依頼できるようになります。#GROVEの運営会社はテレビ番組の制作をしており、映像の質にも期待できるでしょう。
注意点としては、若年層をターゲットとした施策が中心になる点が挙げられます。年齢層が高めの商品・サービスをPRしたい場合には向いていません。
画像引用:Talema.
『Talema.』はYouTubeでPR活動をしたい企業と相性の良いマーケティングツールです。チャンネル登録者数が1万人越えのYouTuberを抱えているプラットフォームで、自社の販促に適している人材に直接オファーすることも可能です。
システムにAI技術が搭載されており、登録後に商品情報を入力するだけでマッチング率が高そうなインフルエンサーを探せる機能があります。仲介手数料が発生しないため、初期費用を抑えられますが、発注金額の20%がマッチング手数料として差し引かれます。
案件の進捗状況を一元的に管理できる仕組みになっており、依頼者とスムーズにやりとりすることが可能です。
画像引用:LMND
『LMND(レモネード)』はUUUM株式会社が提供するマーケティングツールです。PR投稿やギフティングなどの他に、インフルエンサーと共同での商品開発も可能です。
登録費用や月額費用がかからないので、初期費用をかけずにPR活動を始められます。明朗な価格設定で、案件ごとにコンテンツの作成料金や投稿料金が発生する仕組みになっているのが特徴です。
またスピード感のある施策に強みがあり、最短1週間で投稿が完了します。その後の分析や改善に至るまで細やかなフォローがあるため、PDCAサイクルを適切に回していけます。
画像引用:YOTPO
『YOTPO(ヨットポ)』はEC事業者を対象としたUGCマーケティングのツールです。ユーザーが生成したコンテンツ(UGC)を集めて企業のPR活動を支援するサービスを展開しています。Googleと公式に提携しているため、SEOに配慮した販促ができるのが強みです。
商品の購入者にレビューの投稿を依頼するメールを送信して口コミを集めるので、消費者の手間を削減できるでしょう。実際にレビューの収集率は高く、10%以上の回答率を誇ります。
またサイト訪問者の疑問を解消するための「コミュニティQ&A」といった機能も使用可能です。なお無料版だと管理画面が英語表記になっていますが、有料版では日本語に切り替わります。
画像引用:サムライト(SWIM)
サムライト株式会社が運営する『SWIM』は、企画から改善案の提案までを一貫して担うマーケティングツールです。幅広いSNSに対応しており、それぞれの特性を踏まえた施策を実施できます。
従来の広告とSNSを連携させることも可能で、施策の効果を伸ばしやすいキャンペーンを打ち出せれば効率的に自社のPR活動ができます。投稿に必要なクリエイティブの制作や拡散なども得意としており、施策の改善も抜かりなく実施してくれます。
希望単価や最低出稿金額に応じて選べる「リーチ課金プラン」はどのSNSでも利用できますが、「エンゲージメント課金プラン」はInstagramのみに対応しています。
画像引用:SPIRIT
『SPIRIT』はインフルエンサーマーケティングの先駆けとなったプラットフォームです。およそ6,000社の国内企業が登録しており、インフルエンサーが自ら案件に応募する方式を採用しているのが特徴です。
登録しているインフルエンサーは2万人と国内最大級で、いずれも厳しい審査を通過した人材です。対応可能なジャンルは多岐にわたり、美容・ファッション・育児などから選べます。完全公募制ゆえマッチング率が高く、熱意のあるインフルエンサーを採用できる可能性が高いです。
企画立案から投稿完了まで徹底的なサポートがあり、改善に役立つでしょう。インフルエンサーの意見を共有してくれるのも特徴です。
画像引用:Lollypop
女性をターゲットにした販促を行っているツール『Lollypop』です。インスタグラマーと企業をマッチングさせるプラットフォームで、PR活動だけでなく商品開発も可能です。
最近は男女問わず美容やファッションに関心のある人が多いですが、Lollypopはあえて女性に特化したマッチングサービスを展開しています。女性ならではの視点を取り入れて自社商品を宣伝したいと考えている企業に向けた会社です。
案件ごとに適任と思われるインフルエンサーを選定しますので、効果的な施策を打ち出せます。インフルエンサーとメディアのタイアップも手がけており、露出を増やすことで自社のブランドをPRできます。
画像引用:UGCクリエイティブ
『UGCクリエイティブ』はTikTok・Instagramに特化したマーケティングツールです。EC通販やD2Cの分野で実績を獲得しており、UGCに基づいたレビューを活用できます。
思うようにUGCを販促活動に活かせないと悩む企業は多く、そのようなニーズに応えるサービスを提供しています。消費者の声を拾う機能に長けている反面、インフルエンサーによるPR投稿のUGC生成には不向きです。
どのUGCが成果に結びついているかを分析して効果測定を実施し、その結果を参考にUGCを改善します。より結果を出しやすいUGCをLPやECサイトに掲載すれば、コンバージョン率(CVR)の向上につながるでしょう。
インフルエンサーマーケティングの会社と契約を結んだ後は、以下のような手順で施策を実施します。
上記はあくまで一例ですが、たいていは同じような流れになっていると考えられます。PDCAのサイクルに従い、その時々で求められる対策や改善策を提案してもらえるでしょう。
定期的に担当者とミーティングする機会もあるため、自社の意見や希望をマーケティング会社に伝えることも可能です。ツールを活用することで販促活動がスムーズになり、成果を出しやすくなるでしょう。
「Cast Me!」はInstagramとTikTokに特化したインフルエンサーマーケティングの会社です。スタンダードプランとプレミアムプランの2種類があり、どちらも1つの案件につき100人までアサインできます。なおCast Me!経由の投稿は、特に制限や追加費用なしで二次利用可能です。
Cast Me!ではインフルエンサーの質を重視しており、平均以上のKPIを出せる人材の確保に努めています。数値を分析してPDCAを実践し、何度も改善を繰り返す仕組みが整っているのが特徴です。
インフルエンサーマーケティングにおいて重要なのは、ターゲットリーチを安くかつ大量に獲得することです。投稿に「いいね」がつけばいいというわけではなく、投稿の保存数やGoogle検索からの流入も調べなければなりません。自社で分析や改善を行うのは難しいですが、Cast Me!はそのサポートをしてくれます。
インフルエンサーマーケティングを自社で行うには、時間と労力を必要とします。販促活動に割ける人員や予算は限られており、いかに効率よくプロジェクトを推進できるかが重要です。
自社の認知度を上げたいなら、マーケティングツールの導入を検討してみてはいかがでしょうか。費用やサービスなどを比較して目的に合うツールを探してみてください。本記事でご紹介したマーケティングツールの選び方を参考にすれば、ニーズに即したものが見つかりやすくなるはずです。
SNSでの検索が当たり前になった昨今、インフルエンサーマーケティングは必須の施策になりつつあります。ツールを活用して効率よく情報発信する術を模索してみてください。