動画広告とは？　動画広告の種類や制作の4ステップ、興味を引く動画作りのポイントを徹底解説

スマートフォンやSNSの発展に伴い動画が一般的になった昨今、売上アップや商品・サービスの認知拡大には、動画の活用が欠かせません。しかし、具体的にどのようなメリットがあるのか、各プラットフォームでどのような広告を出稿できるのかなどが分からない方もいるでしょう。

動画広告をより有効に活用するには、概要をはじめ、制作の手順や動画作りのポイントを押さえておく必要があります。

そこで本記事では、動画広告や日本の市場規模から見る今後の可能性、メリット・デメリット、配信できるプラットフォームなどを詳しく解説します。加えて、動画広告の効果を高めるための動画作りのポイントもご紹介するので、ぜひ参考にしてください。

動画広告とは

動画広告とは、広告のクリエイティブに動画を活用したものです。YouTubeやInstagramなどのアプリや、Webメディアを閲覧している際に表示される、数秒〜1分程度の広告が該当します。インターネット広告だけでなく、テレビCMや電光掲示板、タクシーや電車などの乗り物で流れるものも、動画広告です。

動画広告は、テキスト広告や静止画を使った広告よりも、制作に時間的・金銭的コストがかかります。しかし、より多くの情報を含められるだけでなく、ストーリーを伝えることができます。最後まで見られる工夫をこらした動画広告なら、高い効果を得られるでしょう。

続いては、日本の動画広告の市場規模を見ていきます。

日本の動画広告の市場規模

動画広告市場は、急速に発展しています。株式会社サイバーエージェントの調査によると、2022年の動画広告市場は5,601億円と、前年対比133.2%も増加しました。今後もさらに拡大すると予想されており、2025年には1兆円に達する見込みです。

また、CCI/ D2C/電通/電通デジタル/セプテーニ・ホールディングスが共同で行った調査では、2023年は前年比115.7%の6,852億円に達すると予想されています。

参考：電通.「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」

参考：Cyber Agent.「サイバーエージェント、2022年国内動画広告の市場調査を実施」

動画広告のメリット・デメリット

動画広告の概要や日本の市場規模を把握し可能性を知ると、実際に動画広告に取り組んでみようと考えるでしょう。

しかし、本格的に動画広告を活用する前に、メリット・デメリットは押さえておかなければなりません。動画広告のメリット・デメリットを詳しく見ていきましょう。

動画広告のメリット

動画広告には、いくつかのメリットがあります。代表的なものは以下のとおりです。

• テキストや静止画より多くの情報を伝えられる
• ストーリーが伝わりやすい
• 広告の効果検証がしやすい

1つ目のメリットは、テキストや静止画より多くの情報を伝えられる点です。動画は視覚と聴覚に訴えかけることができるので、広告の視聴者により大きなインパクトを与えられます。テキストや画像だけでは伝えづらい商品の魅力や、商品・サービスの具体的な使い方などを構成に組み込めます。

視覚や聴覚を使って多くの情報を伝えられる分、商品・サービスに興味のない人でも、思わずみてしまうような効果も期待できるでしょう。

2つ目のメリットは、ストーリーが伝わりやすい点です。商品・サービスの開発の裏話や、どのような思いが込められているのかなどを組み込むと、視聴者の印象に強く残ります。

ストーリーの持つ、人の心を引き寄せる力は「ストーリーテリング」とも呼ばれ、広告ではよく使われている手法です。動画広告はテキスト広告やバナー広告よりも多くの情報を含んでおり、ストーリーテリングを効果的に活用できます。

3つ目のメリットは、広告の効果検証がしやすい点です。動画広告では、インプレッション数（広告がユーザーの画面に表示された回数）やクリック数、再生時間、再生数、平均視聴維持率などの指標を、定量的に把握できます。

これらの指標を元に「定めたKPI達成のためにはどのような対策を取るべきか」と施策を打ち立てることができます。例えば、視聴維持率が低い箇所はテロップやBGM、カット間隔を調整するなどの対策が可能です。

動画広告のデメリット

動画広告のメリットを見ましたが、活用する上では、デメリットも押さえておく必要があります。動画広告のデメリットは、以下のとおりです。

• 作成に時間的・金銭的コストがかかる
• クオリティに効果が左右される
• 嫌悪感を抱かれることもある

1つ目のデメリットは、作成に時間がかかる点です。動画広告を作る際は、動画の企画から演者の採用、撮影、編集など多くの業務があるため、テキスト広告やバナー広告よりも多くの時間が必要です。

また、金銭的なコストもかかります。動画の撮影や編集は自社で対応できないケースもあるため、自ずと外注する形になります。広告費だけでなく、制作費用もかかる点には注意しなければなりません。

2つ目のデメリットは、クオリティに効果が左右されやすい点です。確かにテキスト広告やバナー広告よりも多くの情報を伝えられる点はメリットですが、それは質がいい場合の話です。クオリティが低いと、動画を最後まで視聴してもらえる可能性が低くなるため、高い広告効果は期待できないでしょう。

3つ目は、ユーザーに嫌悪感を抱かれる可能性がある点です。動画広告の種類によっては、ユーザーが視聴している動画をさえぎって表示されるものもあります。

動画広告のクオリティが高くても、視聴者に嫌悪感を抱かれると広告効果は期待できません。場合によっては、商品・サービスにネガティブなイメージを持たれる可能性もあります。

動画広告の種類

一口に動画広告といっても、以下の3つの広告形態があります。

• インストリーム広告
• インバナー広告
• インリード広告

各広告はさらに細かく分類でき、それぞれに特長があります。各広告ごとの違いを押さえておくと、実際に運用する際に役立つでしょう。注意点とあわせて解説します。

インストリーム広告

インストリーム広告とは、動画視聴の前後や最中に流れる動画広告です。動画を見ている画面枠内に表示されます。YouTubeを見ていると、動画広告が流れますがそれもインストリーム広告に分類されます。インストリーム広告は、スマートフォンやタブレット、パソコンなどさまざまなデバイスに向けての配信が可能です。

インストリーム広告には、性質の異なるいくつかの種類があります。次章で詳しく見ていきましょう。

インストリーム広告の種類

インストリーム広告の種類は、以下の6つです。

• プレロール広告
• ミッドロール広告
• ポストロール広告
• バンパー広告
• スキッパブル広告
• ノンスキッパブル広告

プレロール広告は、動画視聴前に再生される動画広告です。動画コンテンツを見るには必ず視聴しなければならないので、商品・サービスの認知拡大に効果的だとされています。

ミッドロール広告は、動画の視聴途中に再生される動画広告です。動画コンテンツを最後まで見るユーザーなら、視聴してもらえる可能性が高まります。

ポストロール広告とは、動画コンテンツが終了した段階で表示される動画広告です。動画コンテンツと同じジャンルであれば、離脱せずに視聴されやすくなります。

バンパー広告は、動画コンテンツの前後で再生される、スキップできない6秒以下の短い動画広告です。動画再生時間が短いので、ユーザーに不快に思われにくい点が特徴です。印象に残るメッセージを伝えられれば、多くのユーザーに商品・サービスの魅力をアピールできます。

スキッパブル広告とは、再生から一定時間経過するとスキップ可能となる動画広告です。ユーザーが30秒以上動画を再生するか、もしくは広告のURLをクリックすると料金が発生するため、高い費用対効果が期待できます。

ノンスキッパブル広告とは、スキップできない、最大尺が15秒の動画広告です。スキップできないため、ユーザーが動画コンテンツを見る前提なら、最後まで視聴されます。強制力があるため、メッセージを伝えたい場合などに有効です。

インストリーム広告の特長

インストリーム広告は、再生画面を大きく使って動画を表示するため、音響も駆使すればインパクトのある広告でユーザーに訴求できます。ユーザーがコンテンツを見続けるなら、視聴維持率も高くなります。スキップできる広告もあるものの、最初の5秒で引きつけることができたら、より高い広告効果を期待できるでしょう。

また、インストリーム広告は、YouTubeだけでなくTwitterやInstagram、Facebookなどさまざまな媒体での配信が可能です。各SNSを利用しているユーザー層には違いがあるため、いくつかのSNSでインストリーム広告を出せば、幅広い層にアプローチできます。

課金形態によっては、動画が再生されるだけでは費用が発生しないものもあるので、費用対効果が高い点もメリットです。

インストリーム広告の注意点

インストリーム広告を出稿する前は、以下の点に注意してください。

• クリエイティブにこだわる必要がある
• 動画プラットフォームを利用しないユーザーには届かない
• マイナスのイメージを与える可能性がある

クリエイティブの作り込みが甘いと、視聴者にスキップされる可能性が高まります。そうなると、動画制作に労力をかけたのに、自社の商品・サービスの認知拡大にはつながらないケースも考えられるでしょう。冒頭の3〜5秒で視聴者の興味を引く動画作りが求められます。

インストリーム広告は、動画を見ているユーザーに限定して配信されます。そのため、動画プラットフォームを利用しないユーザー層には、届きづらい点には注意しなければなりません。60代になるとYouTube利用率が50台にまで下がるので、他の広告手法も検討すべきでしょう。

また、インストリーム広告は、見ている動画コンテンツをさえぎって表示される性質上、ユーザーの興味がなければマイナスのイメージを抱かれる可能性があります。ターゲットを明確に定めた上で、広告を届けなければなりません。

参考：総務省.「令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」

インバナー広告

インバナー広告とは、Web上の広告掲載枠に表示される動画広告です。インディスプレイ広告とも呼ばれ、アウトストリーム広告に分類されます。バナー広告はこれまでは静止画がメインでしたが、動画が一般化しはじめ、徐々に採用されています。身近な例だと、デスクトップ版のYahoo!JAPANのトップページ右側に表示される広告です。

先述したインストリーム広告は、YouTubeやInstagramなど、動画を見れる媒体で配信すると高い効果が得られるでしょう。しかし、動画サイトを使わないユーザーにはリーチできない点がデメリットです。

一方のインバナー広告は、YouTubeを利用せず、Webメディアを中心に情報収集するユーザーにもアプローチできます。

インバナー広告の種類

インバナー広告の種類は、以下の3つです。

• Click-to-Play
• Hover-to-Play
• 音声なしで自動再生

Click-to-Playは、動画広告が始めは静止画像として表示されますが、ユーザーがクリックすると再生される広告動画です。Hover-toPlayもほぼ同じ形式で、ユーザーがクリエイティブにカーソルを合わせることで再生されます。ユーザーが、自分自身の意思で広告を再生できる点がメリットです。

一方の、音声なしで自動再生される形式は、ユーザーがクリエイティブに対し何らかのアクションを取るまで、無音で自動再生されます。上記の広告形態だと、ユーザーに動画広告だと気付いてもらえない可能性がありますが、自動で再生されるため目にとまりやすいでしょう。

インバナー広告の特長

インバナー広告の特長は、インフレーム広告のようにユーザーの行動を邪魔しない形で配信できる点です。ユーザーは途中で広告が挟まれることに、嫌悪感を抱くことが少なくありません。インバナー広告なら、あらかじめ定められた広告枠で、自動で再生、もしくはユーザーがアクションを起こした時に再生されます。そのため、広告として受け入れられやすく、ユーザー体験を阻害することはありません。

また、インストリーム広告でアプローチできないユーザーへの認知拡大にも役立ちます。インバナー広告は基本的に、ポータルサイトやWebメディアなど、文字を基本とした媒体の一角で配信されるためです。全てのユーザーが、動画プラットフォームで動画を楽しむわけではありません。そういった層にも、広告を配信できるのがインバナー広告の強みです。

インバナー広告の注意点

インバナー広告は、Webメディアのコンテンツと区別がつきにくい場合があります。そうなると、商品・サービスに興味のないユーザーから、広告がクリックされる可能性があります。クリック課金型を採用しているなら、費用だけがかさんでしまうでしょう。

また、ユーザーはWebサイトに表示されるバナー広告を、無意識のうちに無視する傾向にあります。これは、バナーブラインドネスと呼ばれる現象です。

インパクトのあるクリエイティブを作成できても、バナーブラインドネスによって、成約率が想定よりも低くなるケースも考えられます。Webメディアと広告のトンマナがマッチしなければ、より一層無視される可能性が高まるでしょう。

インリード広告

インリード広告とは、比較的最近誕生した、Webメディアやアプリ内に表示される動画広告です。インバナー広告と同じく、アウトストリーム広告に分類されます。TwitterやInstagramを見ているときに、フォローしていなくても表示される動画が、インリード広告です。

インリード広告は、ユーザーがページをスクロールし、広告が表示されたら動画が再生されます。ユーザーの見ているコンテンツに差し込まれて再生される特性上、目にとまりやすく、興味を持ってもらいやすくなります。ユーザーの体験も阻害しないので、嫌悪感を抱かれにくい点も、インリード広告ならではの特徴です。

インリード広告の種類や特長、活用する上での注意点を見ていきましょう。

インリード広告の種類

インリード広告は、配信する場所によって表示形式が異なります。YouTubeでは、以下の場所で配信可能です。

• 検索結果画面
• 次のおすすめ
• ホームフィード

各媒体におけるインリード広告の表示形式の種類は異なるので、確認しておきましょう。

インリード広告の特長

インリード広告の特長として、動画広告を冒頭から見てもらえる点が挙げられます。スクロールに応じて動画が再生される仕様なので、全てのユーザーが動画広告を始めの方から視聴します。ユーザーの興味を惹く、インパクトのあるかつ、ストーリー性のあるクリエイティブを作成できれば、最後まで見てもらえる、もしくは遷移先に訪れてもらえる可能性が高まるでしょう。

また、インストリーム広告に比べて、広告らしさがない点も特長です。インターネット広告が普及してきた昨今、ユーザーは一方的に情報を伝えるプッシュ型の広告に、不快感やいらだちを覚えるようになってきています。その点、インリード広告なら、ユーザーの見ているWebメディアやアプリのコンテンツに挟まれる形で表示されます。そのため、広告っぽさを感じさせず、自然な形でユーザーにアプローチすることが可能です。

インリード広告の注意点

インリード広告を活用する際は、音声なしでもわかりやすい動画構成になるように意識しましょう。インリード広告は、音声なしで再生されるケースが考えられるためです。

インストリーム広告は、見ている動画の前後や途中で再生されるため、基本的にユーザーのデバイスのスピーカーはオンになっています。そのため、音声ありで再生されることを前提にクリエイティブを作成しても、さほど問題はありません。

一方のインリード広告が再生される状況は、ユーザーがWebメディアやSNSのページをスクロールしているときです。スピーカーをオフにして見ていることも少なくないため、テロップをつけたりアニメーションをつけたりなどして、音声なしでも分かりやすい動画構成にする工夫が必要です。

動画広告の課金方法

動画広告の課金方法は、以下の3つです。

• CPV課金
• CPM課金
• CPC課金

各課金方法を詳しく見ていきましょう。

CPV課金

CPV課金は、Cost Per View課金の略で、広告視聴単価とも呼ばれます。動画広告が、1回再生されるごとに広告料金が発生する仕組みです。例えば、50万円の広告費をかけて動画が10万回再生された場合、CPVは50万円÷10万回で5円です。

YouTubeでは、以下の条件を満たすとき、動画が1回再生されたとみなされます。

• 視聴者が動画を30秒以上視聴したとき
• 30秒未満の動画を最後までみたとき
• 動画に対して、何らかのアクションを取ったとき

一方で、Twitterでは、以下の条件が定められています。

• 動画の50%以上が画面に表示されている状態で、2秒以上経過している
• 視聴者が動画の拡大表示、もしくはミュート解除を行う

上記のように、同じCPV課金でもプラットフォームごとに再生とみなされる条件は異なります。広告を配信するプラットフォームの条件を、CPV課金で動画広告を出稿する前に確認しておきましょう。

CPV課金のメリットは、広告動画に興味のないユーザーに表示されても、スキップされれば広告費用が発生しない点です。広告がある程度再生された時点で課金される仕組みなので、費用対効果が高くなります。動画がどれくらい再生されたかを測る指標としても、CPVは有効です。

CPM課金

CPM課金は、Cost Per Mille課金の略で、インプレッション課金とも呼ばれます。動画広告を1,000回表示させることに対して、広告料金がかかる仕組みです。例えば、広告を100万回表示させるためにかかった費用が25万円だとすると、CPMは以下のように計算されます。

250,000（円）÷1,000,000（回）×1,000（回）=250（円）

広告出稿の目的が販売ではなく、認知拡大やブランドイメージ強化の場合は、より多くのユーザーにアプローチできるCPM課金が有効です。

なお、似た形式にvCPM課金があります。こちらは、ユーザーの画面に表示される状態にある広告のみがカウントされる仕組みです。CPM課金では、Webサイト上で動画がダウンロードされた時点で表示されたとみなされます。vCPMはCPMのデメリットを解消すべく作られた課金方法です。Googleでは「広告動画の50%以上が画面に表示される」かつ「その状態で、2秒以上再生されたとき」と条件を定めています。

CPC課金

CPC課金とは、Cost Per Clickの略で、クリック単価課金とも呼ばれます。広告のクリックに対して、広告料金を支払う仕組みです。例えば、広告費を10万円かけて5万回クリックされた場合のCPCは、2円となります。

CPC課金のメリットは、広告が表示されるだけでは広告費が発生せず、クリックされてはじめて課金される点です。商品・サービスに興味を持ちそうなユーザーに絞って広告を届ければ、費用対効果を高められるでしょう。

また、広告を配信するプラットフォームによっては、クリック数が最大化されるように調整されて配信されます。購入や問い合わせを促進したい場合に有効な課金方法です。

ただし、競合の多いキーワードは入札単価が高くなります。商品・サービスに興味を持ってくれる人に絞って広告を出す、競合が少ないキーワードで出稿するなどの対策が必要です。

動画広告が出稿できる代表的な媒体と特徴

一口に動画広告といっても、広告を出稿できる媒体はさまざまです。主には、以下の媒体が挙げられます。

• Youtube
• Facebook
• Instragram
• LINE
• TikTok
• アプリ
• アドネットワーク

各媒体ごとに、特徴が異なるので詳しく見ていきましょう。

Youtube

動画配信プラットフォームで圧倒的ユーザー数を誇るYouTubeは、18歳以上の国内月間ユーザー数7,000万人を突破しました。そのうち、45歳から64歳のユーザー数は2,500万人と、若い世代だけでなく、幅広い世代に利用されている点が特徴です。商品・サービスの認知拡大を狙うなら、ぜひとも利用したい媒体です。

YouTube広告で提供できる広告形態は多く、特にインストリーム広告を効果的に配信できます。

Youtube広告の特長

YouTube広告の特長は、幅広い世代に広告を届けられる点です。細かいターゲティングもできるので、広告の効果を最大限高められるでしょう。

また、YouTube広告の場合、動画の前後、もしくは途中に動画広告が流れます。スキップできるものもありますが、冒頭の数秒は確実に視聴者に動画を届けられる点もメリットです。

Youtube広告の主なメニュー

YouTube広告の主なメニューは、以下のとおりです。

• スキップ可能なインストリーム広告
• スキップ不可のインストリーム広告
• バンパー広告
• インフィード動画広告（インリード広告）
• マストヘッド広告
• レスポンシブ ディスプレイ広告

前者4つは、先述したとおりです。

マストヘッド広告とは、YouTubeのホームに表示される動画広告です。より大規模なリーチ拡大に役立ちます。

レスポンシブ ディスプレイ広告では、アップロードした動画や広告見出し、説明文を組み合わせて、自動で広告が配信されます。

Facebook

Facebookは、実名登録するのが特徴的なSNSです。国内ユーザー数は40〜50代のビジネスパーソンを中心に2,600万人と、国内最大規模となっています。

Facebook広告は、InstagramやMessengerなど、Meta社が運営する複数の媒体に広告を出稿できます。複数の媒体で、広告を届けられる点が魅力です。

Facebook広告の特長

Facebook広告は、実名で登録する性質上、正確なターゲティングができます。ユーザーの年齢や居住地を絞り、狙ったユーザーに広告を届けられる点が特長です。

また、少額から広告を出稿できるだけでなく、出稿手順もシンプルなので、慣れていないユーザーでも比較的簡単に扱えます。

Facebook広告の主なメニュー

Facebook広告で、動画を配信できる配置は以下のとおりです。

• Facebookフィード
• Facebook Marketplace
• Facebook動画フィード
• Facebookストーリーズ
• Facebookインストリーム動画
• Facebook上の検索結果
• Facebookインスタント記事

その他、Instagramのストーリーや発見タブ、Messengerのストーリーにも配信可能です。

Instragram

Instagramは、写真や動画を共有できるプラットフォームで、国内には3,300万人ものユーザーがいます。特に若い世代で利用が進んでいるので、若年層向けに商品・サービスを提供しているなら、ぜひとも活用したい媒体です。

Instagramのユーザーは、日頃から画像や動画を見るのに慣れています。そのため、Instagramで動画広告を出すなら、高品質なクリエイティブの作成が求められます。

Instragram広告の特長

Instagram広告は、年齢や性別、居住地、興味関心で属性を分けることで、細かくターゲティングできる点が特長です。

また、既に多くのフォロワーを獲得しているクリエイターとコラボもできます。企業が宣伝するよりも、クリエイターが紹介する方が親近感を持ってもらいやすく、購入されやすい点がメリットです。

Instragram広告の主なメニュー

Instagramの動画広告は、以下の掲載先で配信できます。

• ストーリーズ
• フィード
• リール
• 発見タブ
• ショップ

Facebook広告で効果の出た動画広告を、各配信先に転用することも可能です。

なお、ユーザーにより視覚的にアプローチするなら、各配信先の動画フォーマットの違いは押さえておきましょう。

LINE

LINEは2022年12月末時点で、月間利用者数が9,400万人を超えるメッセンジャーアプリです。幅広い年齢層に利用されているので、数多くのユーザーにリーチできます。

LINE広告のクリエイティブのサイズは、Card（16:9）、Square（1:1）、Vertical（9:16）が提供されており、配信先の推奨サイズに自動で変換されます。

LINE広告の特長

LINE広告の特長はなんといっても、数多くのユーザーにさまざまな配信先で広告を届けられる点です。ターゲティング機能を活用すれば、見込み顧客に効率的にアプローチできます。

また、効果測定を行いながら、配信対象や入札価格の調整、クリエイティブの見直しなどの運用改善が行える点もメリットです。

LINE広告の主なメニュー

LINE広告は動画の場合、掲載面で配信されます。

• LINE NEWS
• LINE VOOM
• ウォレット
• LINE BLOG
• LINEポイントクラブ
• LINEショッピング
• LINEチラシ
• LINEマイカード
• LINE Monary
• LINEファミリーアプリ
• LINE広告ネットワーク

なお、配信先の指定はできない点には注意してください。

TikTok

TikTokは、ショート動画を中心に投稿するSNSで、1,700万人ほどの国内ユーザー数を抱えています。10〜20代のユーザー、特に女性が多い点が特徴です。

楽曲にあわせてダンス動画が投稿されているイメージの強いTikTokですが、動画広告の掲載先としても活用できます。実際、エンターテインメントと掛け合わせ、売上を大幅に達成した企業事例もあります。

TikTok広告の特長

TikTok広告の特長は、若いユーザーに効果的にアプローチできる点です。若年層向けの商品やサービスを展開している企業は、TikTok広告を活用することで、効率的に売上を伸ばせるでしょう。

また、ターゲティング精度が高い点も特長です。性別や年齢、興味関心で属性を分け、狙ったターゲットに配信できます。

TikTok広告の主なメニュー

TikTokで投稿できる広告は、以下の3つです。

• インフィード広告（インリード広告）
• 起動画面広告
• ハッシュタグチャレンジ広告

起動画面広告とは、アプリ起動時にファーストビューに表示される広告です。

ハッシュタグチャレンジ広告は「#」を利用した広告で、認知の拡大や購買意欲の向上効果が見込めます。

アプリ

アプリ動画広告とは、アプリ内に表示される動画広告のことです。アプリ内広告とも呼ばれます。

アプリ動画広告は、マンガアプリやゲームアプリ、キュレーション型のアプリなど、数多くの媒体で出稿できます。SmartNewsやグノシーなど、多くのユーザー数を抱える媒体での配信も可能です。

アプリ広告の特長

アプリ広告の特長は、ユーザーの目にとまりやすい点です。インリード広告なら、広告らしさを感じさせずに配信できます。

また、いくつかの配信方法で広告を届けられる点も特長です。アウトストリーム動画広告やインリード広告、全画面広告などがあります。

アドネットワーク

アドネットワークとは、複数の媒体に広告を配信できるネットワークのことです。

GoogleからはGoogleディスプレイ広告、Yahoo!JAPANからはYahoo!ディスプレイアドネットワークが提供されています。

アドネットワーク広告の特長

アドネットワーク広告の特長は、広告配信にかかる工数を削減できる点です。関連するサービスやメディア、アプリで広告が配信されます。

また、細かく属性を切り分けての広告配信も可能であり、高い運用効果が期待できる点もメリットです。

【目的別】動画広告の効果を測定する指標とKPI

動画広告をただ出稿するだけでは、高い広告効果は見込めません。広告の効果を測定し、常に改善を繰り返す必要があります。

効果を測定するために、以下の項目ごとにKPIを定めましょう。

• 認知の拡大
• 購入・検討意欲の向上
• 行動の促進

各項目で設定すべきKPIを解説します。

認知の拡大

商品・サービスや自社の認知の拡大が目的なら、再生回数や表示回数、視聴者数に対してKPIを設定しましょう。この段階では、まず知ってもらうことが重要であり、多くの人に動画広告を見てもらう必要があるためです。

また、ブランドがどれくらい認知されているかを表すブランド認知度や広告想起率を高められれば、自社の商品・サービスが視聴者の選択肢となる可能性が高まります。アンケートを通して、各数値を収集し、定めたKPIを達成できているか確認してください。

購入・検討意欲の向上

購入・検討意欲の向上が目的なら、視聴完了率や平均再生時間、総再生時間をKPIに設定します。この段階では、広告がどれくらいの時間見られているかを測定することで、視聴者の興味度合いを把握できるためです。

上記以外にも、買う意向を示した割合を表す購入意向率や、ブランドの好みを表すブランド好意度を測るのも有効です。購入意向率やブランド好意度の数値が良ければ、より積極的にアプローチすると購入してもらえる可能性が高まります。

行動の促進

視聴者の行動を促進するのが目的なら、クリック数や問い合わせ数、会員登録数などをKPIに設定しましょう。この段階では、ユーザーが広告動画の視聴をきっかけにどのくらいアクションに移したかを把握するのが重要なためです。

また、購入意欲が変化していれば、具体的なアクションに移っていなくても、今後購入する可能性が高まります。上記の指標に加えて、動画広告の視聴者と非視聴者の購入意欲の変化度合いもKPIに定めるといいでしょう。

動画広告の4つのステップ

動画広告の作成は、以下の4ステップに従って進めましょう。

1. 広告の目的や施策のゴールを明確にする
2. ターゲットやペルソナを定義する
3. しっかりと動画の構成を作る
4. 出稿する媒体に合わせたサイズの動画を作成する

各ステップの内容を押さえておくと、動画広告の効果を最大限引き出すことができます。それぞれ詳しく解説します。

1.広告の目的や施策のゴールを明確にする

まずは、動画広告を出す目的や、施策のゴールを明確にすることが重要です。目的によって、動画構成や戦略が異なるためです。

例えば、商品・サービスや自社ブランドの認知拡大が目的なら、数多くのユーザーに届ける施策が有効です。一方で、視聴者の購買意欲を向上させるのが目的なら、ターゲットを明確に定めた上で配信するのが重要になってきます。

目的や施策のゴールがあいまいなまま進めてしまうと、動画広告の良さを最大限活かすことが難しくなるでしょう。

2.ターゲットやペルソナを定義する

動画広告の目的や施策のゴールを設定できたら、ターゲットを定義しましょう。認知拡大が目的なら、商品・サービスや自社ブランドのことを知っていない人、購入促進が目的なら、認知しているが購入には至っていない、もしくは購入を迷っている人がターゲットになります。

また、年齢や性別、居住地、職業、年収などを定めたペルソナを設計できると、より広告を届ける層が明確になります。購入見込みの高い層に広告を配信できるので、費用対効果を高めることが可能です。

3.しっかりと動画の構成を作る

ここまでの流れが完璧でも、肝心な動画の内容があまり良くなければ、動画広告の目的の達成が難しくなるでしょう。そのため、しっかりと動画の構成を作るのが大事です。ストーリー性のある動画構成にできると、より効果は高まります。

動画構成の型にはいくつかありますが、おすすめなのが問題提起型とストレートオファー型の2種類です。各構成の特徴やメリットを見ていきましょう。

問題提起型

問題提起型のフローは、以下のとおりです。

1. 問題提起
2. 解決策の提示
3. 商品・サービスの訴求
4. 行動の促進

1の問題提起では「こんなお悩みありませんか？」と、視聴者に寄り添う形で提案します。ポイントは、視聴者に自分ごととして考えてもらう点です。

2の解決策の提示では、悩みを解決する方法を説明します。

3の商品・サービスの訴求では、悩みを解決する手段として自社の商品・サービスがあることを述べ、機能の詳細や利用するメリット・効果を訴求します。

4の行動の促進は、視聴者に行動してもらうために重要なフェーズです。購入や申し込みにつなげるために、お得なキャンペーンや割引を訴求するのが効果的です。

ストレートオファー型

ストレートオファー型のフローは、以下のとおりです。

1. キャンペーンやイベント情報の訴求
2. 商品・サービスの説明
3. 行動の促進

ストレートオファー型の特徴は、最初にキャンペーンやイベント情報を提案する点です。最初にインパクトを与えることで、視聴者の興味を引きます。その後、商品・サービスの詳細な説明を行い、行動を促します。

4.出稿する媒体に合わせたサイズの動画を作成する

出稿する媒体によって、推奨されている動画のサイズは異なります。事前に、各媒体の推奨サイズを確認しておきましょう。

例えば、Twitterでは、アスペクト比1:1なら1200×1200ピクセル、16:9なら1920×1080ピクセルが推奨されています。一方のYouTube広告では、異なるデバイスでも最適化されるよう、16:9の横向きや9:16の縦長、1:1のスクエアなどがおすすめされています。

スキップされない動画広告作りのポイント

せっかく作成した動画がスキップされると、広告としての効果は期待できません。動画広告の効果を最大限引き出すためには、大前提として最後まで見てもらう必要があります。

スキップされない動画広告作りのポイントは、以下の5つです。

• 冒頭3～5秒で興味を引く
• 長くても1分以内に収める
• テロップやテキストも加える
• パッと見てわかるサムネイルを作る
• キーワードやアクションは明確に示す

各項目を押さえて、動画広告を作ることが欠かせません。それぞれ詳しく見ていきましょう。

冒頭3～5秒で興味を引く

冒頭3〜5秒で視聴者の興味を引けないと、動画をスキップされたり、他の動画に遷移されたりします。視聴者は、わずか数秒でその動画を見るか否かを判断しているためです。最初の方で視聴者の関心を集めることができれば、最後まで見てもらえる可能性が高まります。

冒頭3〜5秒で興味を引く動画を作るには、出だしでインパクトのある見せ方をするのがおすすめです。情報を出し惜しみせず、一番伝えたいことや視聴者のベネフィットとなることを伝えましょう。そうすると「この後、どうなるんだろう」「結末が気になる」と視聴者に思わせることができ、動画広告の効果を高められます。

長くても1分以内に収める

TikTokやYouTubeのショート動画、Instagramのリール、LINEのVOOM動画など、各SNSにおいて、短尺の動画が推奨されてきています。これは、短い動画が視聴者に好まれる傾向にあるためです。

長過ぎる動画は、最後まで見てもらえない可能性が高まります。15秒〜30秒くらいが視聴者が飽きずに動画を見続けられる目安です。要点だけを伝える内容にして、長くても1分以内には収めるような動画構成にしましょう。

テロップやテキストも加える

視聴者が、音声ありで広告動画を見ているとは限りません。通勤や通学などの環境下で、無音で見ている視聴者もいます。仮に広告動画が視聴者の興味のあるジャンルでも、音声ありでしか理解できない内容であれば、スキップされる可能性があります。せっかくの見込み顧客獲得の機会を、損失することにつながるでしょう。

そのような視聴者を想定し、音声なしでも内容が分かるように、テロップやテキストを付け加えておくのがおすすめです。

なお、テロップやテキストはただ付け加えればいいわけではありません。「背景と同化させない」「大きさにメリハリをつける」「色を多用しすぎない」「文章は短く」などを取り入れ、見やすさを意識してください。視聴者の理解を助けるようなテロップやテキストであれば、動画に興味を持ってもらえるでしょう。

パッと見てわかるサムネイルを作る

サムネイルは動画本編には表示されないので、あまり効果がないと思われる方もいるかもしれません。

しかし、より視聴者の興味を引く動画を作るなら、サムネイルもこだわるべきポイントでしょう。視聴者は無意識のうちに、サムネイルから動画内容を判断しているためです。サムネイルにこだわると、動画の視聴回数の増加やブランディングの強化など、数多くの効果を得られます。

サムネイル作りで重要なのは、パッと見て動画内容が分かるようなサムネイルにすることです。動画内容を表すテキストをサムネイルに含める他、本編をイメージしやすい画像を使用するといいでしょう。テキストの色味や、画像の雰囲気などを調整するのも重要です。

キーワードやアクションは明確に示す

重要なキーワードは何か、視聴者にどのようなアクションを取ってほしいのかなどを、動画の中で具体的に明示しましょう。ここに力を入れると、興味を持って動画を最後まで見た視聴者に、求めるアクションを取ってもらいやすくなります。

例えば、登録ユーザーを増やしたいなら「今すぐ登録して特典を手に入れよう」、商品を販売したいなら「限定セール開催中！お得な価格で手に入れよう」などのようなイメージです。

動画がハイクオリティで、視聴者が思わず見とれるような内容であれば、具体的なアクションを指示しなくてもいいかもしれません。しかし、より動画広告の効果を高めるためにも、興味を持ってくれた視聴者を誘導する言葉を含めるといいでしょう。

市場規模の広がる動画広告を有効活用しましょう

動画広告市場は、今後もさらに発展すると予想されています。商品・サービスの認知拡大や、売上アップのためには、広告動画に力を入れるのをおすすめします。

広告動画はYouTubeをはじめ、TwitterやInstagram、Facebook、LINEなど各SNSで配信可能です。各配信先のユーザー属性や配信できる広告の特徴を押さえておくと、より効果的に動画広告を運用できるでしょう。

広告動画は、最後まで見られることでより高い効果を発揮します。動画を制作する際は「スキップされない動画広告作りのポイント」を参考に、高品質な動画を作成してください。

動画広告に取り組みたいが、自社内のリソースがない、もしくは知識を持っている人がいない場合は、広告代理店に依頼するのがおすすめです。

2009年からのWeb広告運用歴を持つジオコードは、動画広告の運用サービスを展開しています。数多くの業界で動画広告を制作した豊富な実績と、Youtube works award（2021）でファイナリストに選出される確かな実力が強みです。仮説検証と改善を繰り返しながら、お客さまのビジネス拡大に貢献します。

「動画を活用してもっと売上を伸ばしたい」「商品・サービスの認知を拡大させたい」と考えている方は、ぜひジオコードの動画広告運用サービスのご利用をご検討ください。