Webサイトの種類の9選を解説！目的に合わせた選び方も紹介

Webサイトにはさまざまな種類があり、企業が目的を達成するには適切なWebサイトの運営が必要です。

消費者に企業や商品・サービスを知ってもらうには、Webサイトの存在が欠かせません。有効に活用できれば、ブランド価値や信頼性の向上、顧客獲得による売上アップなどの効果が期待できます。

本記事では、企業が運営するWebサイトの種類や特徴、目的に合わせた選び方について解説します。

9種類のWebサイトとそれぞれの特徴

Webサイトは以下の9種類に分けられます。

• コーポレートサイト
• サービスサイト
• 採用サイト
• ランディングページ（LP）
• ECサイト
• オウンドメディアサイト
• ポータルサイト
• ブランドサイト
• プロモーションサイト

達成したい目的によって、企業に適したWebサイトの種類は異なります。Webサイトの種類ごとに得られる効果もさまざまなので、まずはそれぞれの特徴を把握しましょう。

コーポレートサイト

コーポレートサイトはいわゆる企業の公式サイトで、企業情報の発信をメインとしています。

コーポレートサイトで発信する主な情報は以下のとおりです。

• 会社概要
• 企業理念
• サービス
• 最新ニュース
• 問い合わせ

コーポレートサイトには会社案内の役割があり、会社概要や企業理念などを発信して、どのような企業なのかをユーザーに伝えます。取引先企業やステークホルダー、消費者などあらゆる層をターゲットにしているのが他のWebサイトと異なる点です。

サイト内には問い合わせページが設置されており、顧客とのコミュニケーションツールとしての役割も担っています。

サービスサイト

サービスサイトは、企業の商品・サービスに関する情報を伝えるWebサイトです。特定の商品・サービスを深く理解してもらえるような内容を掲載し、それに興味・関心を持つ潜在顧客や顕在顧客の獲得を目指します。

サービスサイトに掲載される主なコンテンツは以下のとおりです。

• 商品・サービスの詳細
• ユーザーの声
• 購買ページ
• 資料請求フォーム
• 問い合わせフォーム

商品・サービスの特徴やメリット、価格、レビューなどを紹介し、ユーザーの興味・関心を引き出して、購入・申し込み、資料請求といったコンバージョンにつなげます。

サービスサイトでは競合他社といかに差別化できるかが重要です。

採用サイト

採用サイトは、採用情報の発信に特化しているWebサイトです。リクルートサイトとも呼ばれ、自社で働く魅力を求職者に伝える役割があります。

企業のコーポレートサイトに採用情報を掲載するケースもありますが、本格的に採用を実施する場合は専用の採用サイトを制作するのがおすすめです。独立した採用サイトがあれば、求職者に向けたメッセージをより効果的に伝えられます。

採用サイトに掲載する主なコンテンツは以下のとおりです。

• 応募要件
• 待遇
• 求める人物像
• 自社で働く魅力
• 実際に働く社員へのインタビュー

応募要件や待遇、求める人物像は採用を行う上で必須の項目です。また、社員へのインタビューが掲載されていれば、求職者に企業で働くイメージを持ってもらいやすくなります。

ランディングページ（LP）

ランディングページ（LP）は一般的なWebサイトとは異なり、1ページで構成されているWebサイトです。特定の商品・サービスに関する情報を縦長のページに掲載し、ユーザーに購入・申し込みなどの明確な行動を促します。一般的なWebサイトのように他のWebページへのリンクは基本的に設置されていません。

ランディングページには、主に以下のコンテンツが掲載されています。

• 商品の詳細
• 利用するメリットや得られる効果
• メリットや効果の根拠
• ユーザーの声
• 購入方法
• よくある質問

ユーザーの購買意欲に刺さる魅力的なコピーやデザインで、購入まで誘導する点がランディングページならではの特徴です。そのため、明確なターゲットのペルソナ設定が必要になります。

ECサイト

ECサイトは、インターネット上で自社の商品・サービスを販売するためのWebサイトです。ECサイトは業界を問わず活用されており、特にBtoCでは重要な販売チャネルとなっています。

ECサイトはAmazonや楽天市場などに出店するモール型と、自社でECサイトを持つ自社EC型の2種類です。実店舗を持たず、ECサイトのみで商品・サービスを販売する企業もあります。

ECサイトには、主に以下のコンテンツが必要です。

• 商品紹介
• カテゴリページ
• 決済フォーム
• よくある質問
• 利用規約・免責事項
• 特定商取引法に基づく表記

モール型と自社EC型のどちらを選ぶべきかは、企業によって異なります。自社の状況に応じて、適したECサイトを選んでください。

オウンドメディアサイト

オウンドメディアサイトは、企業が情報発信を行うWebサイトのことです。そのため、広い意味ではコーポレートサイトもオウンドメディアサイトに含まれています。

オウンドメディアサイトの目的は、企業の認知度向上や集客です。「お役立ち記事」や「コラム記事」などを掲載しているのが特徴です。ユーザーにとって有益な情報を発信できれば、信頼の獲得やエンゲージメントの強化につながります。

オウンドメディアサイトには、主に以下のコンテンツが掲載されています。

• 記事コンテンツ
• おすすめ記事の特集
• 商品・サービスの紹介
• ホワイトペーパー・資料のダウンロード

オウンドメディアサイトで自社のファンを獲得するために、社員の人柄がイメージできるようなコンテンツを発信するケースもあります。

ポータルサイト

ポータルサイトはパソコンやスマートフォンでインターネットでアクセスする際に、最初に訪問するWebサイトのことです。ポータルには「入口」という意味があり、有益なコンテンツや最新情報を提供しています。

代表的な例を紹介すると、Yahoo!JAPANやMSN（マイクロソフトネットワーク）がポータルサイトです。ポータルサイトはサービスサイトへの誘導や、新規顧客の獲得を目的としています。

ポータルサイトに必要なコンテンツは以下のとおりです。

• 商品やサービスの情報
• 業界の最新ニュース
• お役立ち情報

例えば、MSNではニュースやスポーツ、ショッピングなどさまざまなコンテンツを掲載しており、世界中のメディアと提携して情報を発信しています。

また、美容や飲食、不動産などあるテーマに特化し、情報発信や口コミ、予約機能などを搭載したポータルサイトもあります。ポータルサイトには、特定または幅広い業界に関する充実した情報の提供が必要です。

ブランドサイト

ブランドサイトは、商品やサービスの魅力をまとめたWebサイトです。企業自体をブランド化して制作する場合もあります。商品やサービス、企業の魅力をアピールし、ブランドイメージの構築やブランドの価値の向上を目的としています。

ブランドサイトに掲載する主なコンテンツは以下のとおりです。

• 商品・サービスのコンセプト
• 性能や価格の優位性
• 利用することで得られるベネフィット

企業にとってブランド価値の向上は、販売力につながる重要な要素です。ブランドサイトで魅力を伝えられれば、競合他社よりも優位に立てる可能性があります。

プロモーションサイト

プロモーションサイトは特定の商品・サービスを紹介し、利用するメリットや魅力をアピールするためのWebサイトです。商品・サービスの認知度向上や購入を目的としています。

プロモーションサイトに必要な主なコンテンツは以下のとおりです。

• 商品・サービスの詳細
• 特徴やメリット
• イベントやキャンペーンの詳細

顧客が商品・サービスを購入するまでの流れは、「認知→関心→購入」の3段階です。プロモーションサイトには、商品・サービスを認知した顧客の関心を高める役割があります。

企業がWebサイトを運営する5つの目的

企業がWebサイトを運営する目的には、主に以下の5つがあります。

• 企業の認知度・信頼性の向上
• ブランド価値の向上
• 新規顧客の獲得
• 人材採用
• カスタマーサポート・カスタマーサクセス

企業の認知度・信頼性の向上

企業がWebサイトを運営する目的は、認知度・信頼性の向上です。

良い商品・サービスを販売する企業であっても、認知度が低ければ売上は伸びません。特に創業から間もない企業や発売したばかりの商品・サービスは、まずユーザーに認知してもらう必要があります。

自社のWebサイトで情報発信を行うことで、認知度の向上が可能です。また、企業理念や商品・サービスの紹介を通して、ユーザーからの信頼獲得も目指せます。

自社を紹介するWebサイトは、ユーザーの認知度・信頼性を向上するために必要です。

ブランド価値の向上

Webサイトの活用により、企業はブランド価値の向上を目指せます。

企業が商品・サービスの売上を伸ばすには、ブランド価値の向上が欠かせません。コンセプトを明確に伝えられれば、ユーザーにブランドのイメージを理解してもらえます。

ブランド価値の向上を目的とする場合、対象の商品・サービスまたは企業自体のブランドサイトを運営するのがおすすめです。

ブランドサイトでは商品・サービスの紹介よりも、コンセプトの発信に注力します。どのようなブランドなのかを、動画や画像を使って魅力的に伝えましょう。

新規顧客の獲得

新規顧客の獲得も、企業がWebサイトを運営する目的の一つです。

BtoC企業の場合は、ECサイトを活用すれば、実店舗に来店できないユーザー層にも自社の商品・サービスを紹介・販売できます。日本だけでなく世界中の顧客へ販売も可能です。

一方でBtoB企業の場合は、Webサイトを通して見込み客を獲得できる可能性があります。Webサイトで見込み客の検討に必要な情報を提供できれば、購買意欲を高められるでしょう。

新規顧客の獲得を目指す企業は、オウンドメディアサイトやサービスサイトで情報発信するのがおすすめです。

人材採用

企業がWebサイトを運営する目的には、人材採用の強化や採用の効果的な推進もあります。

求職者が仕事を探す際には、求人サイトを利用するのが一般的です。興味のある求人を見つけた場合、応募を判断するために企業の公式サイトも確認しています。

人材採用に特化したWebサイトがあれば、求職者が応募に必要な情報提供はもちろん、社員のキャリアや社風などを親しみやすい形で表現できます。採用サイトからエントリーする求職者は、一般的に志望度が高いため、企業の採用活動で良い効果を発揮してくれるでしょう。

カスタマーサポート・カスタマーサクセス

企業がWebサイトを運営するのは、カスタマーサポート・カスタマーサクセスを目的とするケースもあります。

カスタマーサポートは、商品・サービスに関する相談や問い合わせに迅速に対応する体制のことです。顧客はトラブルが生じた際に、問い合わせ先や解決方法について調べるためにWebサイトを検索するでしょう。Webサイトにその情報が掲載されており、すぐに問題解決ができれば顧客の安心感につながります。

また、カスタマーサクセスは、顧客が商品・サービスを購入した後も継続して関わり、顧客満足度を向上させる取り組みのことです。売って終わりではなく、顧客に商品・サービスを大いに活用してもらえるようなWebサイトを用意すれば、顧客満足度の向上が期待でき、将来的に利益につながります。

Webサイトの種類を選ぶ際の4つのポイント

新たなWebサイトの立ち上げを検討する際、どのようなWebサイトを制作すれば良いか判断に迷うこともあるでしょう。先述のようにWebサイトにはいくつかの種類があり、使い分けが重要です。本章ではWebサイトの種類を選ぶ際のポイントを4つ紹介します。

• 達成したい目的によって選ぶ
• 自社の課題に合わせて選ぶ
• 事業の優先度に合わせて選ぶ
• 費用対効果を考慮して選ぶ

達成したい目的によって選ぶ

Webサイトの種類を選ぶ際は、達成したい目的を明確にするのがポイントです。目的があいまいなままWebサイトを立ち上げても、期待していた効果が得られない可能性があります。

例えば、継続して集客を行う目的なら、オウンドメディアサイトやサービスサイトがおすすめです。自社の商品・サービスの売上を伸ばす目的なら、ECサイトやランディングページが適しています。

目的に応じたWebサイトの種類を選択し、ユーザーに必要な情報を届けましょう。

自社の課題に合わせて選ぶ

自社の課題に合わせてWebサイトの種類を選ぶのもポイントです。

例えば、創業したばかりの企業であれば、まずは認知度を高めるためにコーポレートサイトを用意する必要があります。また、売上向上に課題を抱えている場合は、サービスサイトやプロモーションサイトを活用して、商品・サービスの魅力を伝えることが重要でしょう。

運営するWebサイトの種類を選ぶ前に、自社が抱える課題を明確に把握する必要があります。自社に必要な要素を分析して、適切なWebサイトを選びましょう。

事業の優先度に合わせて選ぶ

複数のWebサイトを運営したい場合、事業の優先度に基づいて選択することが重要です。この選択プロセスを、ECサイトを運営する企業の例で説明しましょう。

ある企業がECサイトで商品・サービスを販売しながら、コーポレートサイトとブランドサイトの運営も検討しているとします。この場合、まず優先すべきはユーザーの信頼を獲得することです。そのためには、コーポレートサイトの構築が効果的です。

コーポレートサイトは、企業の実態を明確に示し、ユーザーに安心感を与え、企業についての理解を深めてもらう重要な役割を果たします。これらの要素は、ユーザーが安心して商品・サービスを購入する上で欠かせません。コーポレートサイトがない場合、ユーザーは企業の信頼性を判断しにくく、購入をためらう可能性が高くなるでしょう。

なお、複数のWebサイトを同時に制作しようとすると、リソースが分散し、それぞれのクオリティが低下する恐れがあります。従って、最も優先度の高いサイトから順に取り組むことをおすすめします。

費用対効果を考慮して選ぶ

Webサイトの制作には時間と費用が掛かるため、Webサイトの種類を選ぶ際は、費用対効果を考慮することもポイントです。

基本的に、コーポレートサイトやECサイト以外は、自社で運営していなくてもビジネスが可能です。

例えば、自社の認知度を上げたいなら、Webサイトに費用を掛けなくてもSNSで代用できる場合があります。SNSの運営に力を入れることで、認知度向上を実現できるでしょう。また、顧客からの問い合わせに対応したい場合は、SNSを運営するよりもサービスサイトを用意するのがおすすめです。

どのWebサイトに費用をかけるべきかは、企業の状況によって異なります。本当に見合った効果が得られるのかを比較してから、Webサイトを用意しましょう。

企業がWebサイトを作成する3つの方法

企業がWebサイトを作成する3つの方法を紹介します。

• CMSを活用して作成する
• サイト制作ツールを利用する
• Web制作会社に依頼する

CMSを活用して作成する

CMSを活用すれば、プログラミングスキルがなくてもWebサイトを作成できます。

CMSは「Contents Management System」の略で、Webサイトの作成・管理ができるツールです。代表的なCMSにはWordPressやSTUDIO、Drupalなどがあります。

専用のエディターで文章の入力や画像の挿入を行うだけで、Webサイトの作成が可能です。また、HTMLやCSSの知識があれば、さらに本格的なカスタマイズを行うこともできます。

サイト制作ツールを利用する

簡単にWebサイトを作成したいなら、サイト制作ツールの利用がおすすめです。特別な技術や知識がなくても、Webサイトを作成できます。

代表的なサイト制作ツールはWixやペライチなどです。ブログの運営経験がある方なら、特に難しく感じることなく操作できるでしょう。

サイト制作ツールは簡単に利用できますが、大規模なWebサイトの作成には向いていません。また、デザインや機能などはCMSと比べて限られています。

Web制作会社に依頼する

本格的なWebサイトを用意したい場合は、Web制作会社への依頼を検討しましょう。

Web制作会社に依頼すれば、クオリティの高いWebサイトを制作してもらえます。デザインや機能に関するこだわりも、しっかり反映してくれるでしょう。

また、SEOにも対応できるので、自作したWebサイトよりも効率的な集客が期待できます。

Web制作会社に依頼すると相応のコストが掛かりますが、本格的な導入を考える企業にはおすすめです。

自社に合った種類のWebサイトを選んで目的の達成を

企業は自社の目的に合わせて、9種類のWebサイトを使い分けています。「競合他社が持っているから」という理由で用意するのではなく、自社の目的に合ったWebサイトの運営が重要です。

そのため、まずは自社が抱える課題を明確にし、費用対効果も考慮してWebサイトの種類を選ばなければなりません。

自社の目的に合ったWebサイトを運営すれば、認知度・信頼性の向上や新規顧客の獲得につなげられるでしょう。

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